日本の新しい英語教育案
導入
現在、外国語を習っている人はどれくらいいるでしょうか。多くの人が外国語を習っていると思いますが、外国語を習っている時に何か困ったことがありませんでしたか。例えば、私の国の場合では、日本語の先生なのに日本を話せません。また、日本ではあまり英語を話せない先生もいるそうです。こういった状況が実際に起こっていることを皆さんはどう考えるでしょうか。
現代社会はグローバル化が進み、母国語以外の第二、第三言語を学ぶことは必要になっていると考えます。ですから、外国語を習いたい学生は年々増えてきているのですが、専門の教員が少ないという問題があります。日本だけではなく、多くの国もこの教育問題に直面しており、政府が様々方法で解決しようと努力しています。しかし、日本では、学力が高いですが、また最初に例にあげたような問題が起こるようです。さて、日本政府はどのようにこの問題を解決しようとしているのでしょう。
日本政府の解決方法を説明するために、まず10月10日の読売新聞に記載してあった「日本の英語教員」の記事について紹介したいと思います。そして、この課題に対してそれが役に立つかを調べます。最終的に、この問題に対して、私の意見を説明します。
記事の要約
記事によると、日米政府は、若い日本人の英語教員を1-2年間米国に行かせるプログラムを作ろうとしています。しかし、1000人を送り出すとすれば、日本政府は年間約100億円の予算を用意する必要があります。一方では、日本ではすでにJETプログラムがあり、この語学能力を向上する事業はいらないのではないかと考えられています。そのため、外務省がこのプログラムに出した2011年度の予算は、2010年度の予算より14%減り、1.3億円になりました。このように、新しいプログラムの創設するために、どこから財源を集めるのかが課題となります。それに、オバマ大統領が11月頃来日する際、 菅首相はこの案について相談したいと考えています。
意見とそのサポート、記事から学んだこと
日本では英語の先生が英語を話せない問題に対して新しい解決法が行われています。しかし、この問題に対して、私は反対です。先に述べたように、日本ではすでにJETプログラムという語学育成プログラムがあります。ですから、それに加えてまた新しいプログラムはいらないのではないでしょうか。または、その予算はほかの優れたプログラムを導入するべきだと考えます。現在の日本の経済状況を考えて、このプログラムにたくさん予算を使うのはよくないと思います。この新しいプログラムを運営するための資金約100億円をどのようにして集めるのでしょうか。確かに、語学を学ぶ際には、ネイティブの人から習うのが一番効率がいいと考えます。発音やイントネーションといったところはやはりネイティブではないと完璧に教えることはできないでしょう。もし日本の先生を1−2年間米国留学させるとしても、果たしてきれいな発音で英語を話すことができるようになるといえるでしょうか。日本人の教員の中にはそういった方がいるかもしれませんが、完璧に話せるのは少なくでしょう。私の留学経験からしても、1-2年間だけでは足りないと思います。けれども、足りないからといって先生方の海外滞在期間を長くするのは予算の関係上難しいのです。それでは、この問題にたいして、 先生の英語力がる法が一つあります。政府が先生達に日本でネイティブと一緒に英語の会話を習ったのがよいとわたしが思っています。そうすると、そんなにたくさん予算がいらないだろう。
以上のように、私が反対しているこの新しい外国語学習プログラムを実行するかどうかはまだ分からないです。一番難しいのは予算の問題です。いくらよいプログラムができてもそれを行う資金がなければ意味がありません。経済状況の悪化とともに予算も削られていますから、この問題を解決するのは非常に困難でしょう。ですが、もしこのプログラムが多くの予算を使う価値があるものならば、それは国のためになるのでとてもよいことです。みんなはこの語学能力を向上する事業について賛成しますか、または反対しますか。一緒に考えましょう。それでは、3−4人のグループになって、2分話し合ってください。その後はクラスにグループの意見を聞きたいと思います。(1800字)